複数SNSを運用する中でTikTokに投資すべきか｜媒体別の役割整理

SNSの予算配分を決める際、媒体ごとの役割が整理されていないと判断できません。同じ投稿を複数媒体に流している状態では、どの媒体が成果に貢献しているかも見えません。この記事では媒体別の特性を整理し、TikTokに投資すべきかの判断軸を示します。

媒体別の役割整理とは、獲得できる層と成果の性質を分ける作業を指す

SNSの媒体別の役割整理とは、それぞれの媒体で獲得できるユーザー層と、成果が現れるまでの時間軸を分けて定義する作業を指します。

予算配分の議論が進まない原因は、すべての媒体を同じ指標で比較していることにあります。フォロワー数や投稿数で並べても、媒体ごとに獲得できる層が異なるため判断材料になりません。

まず自社にとって各媒体が何を担うのかを決めてください。

媒体ごとの特性を整理する

判断の前提として違いを押さえます。

TikTokの特徴は、フォロワー以外への配信が中心である点です。フォロワーが少ない段階でも新規層に到達できるため、認知を広げる用途に向いています。

TikTokが向いているケース

投資を検討すべき条件です。

新規層への到達が課題になっている

既存のSNSがフォロワー中心の配信で、新しい層に届いていない場合です。TikTokはレコメンドが配信の主体なので、フォロワー数に関係なく新規層へ露出できます。

商材が映像で価値を伝えられる

使用場面や変化を映像で示せる商材は、テキストや静止画より伝達効率が高くなります。逆に仕様の比較が判断材料になる商材は、他の媒体のほうが向く場合があります。

中期で集客基盤を作りたい

投稿した動画は資産として残り、時間が経っても再生されます。広告のように予算を止めると流入が止まる構造ではありません。

TikTokが向かないケース

正直にお伝えしておく点です。

3ヶ月以内に成果が必要

弊社が支援してきた100社以上のケースでは、成果が明確に見え始めるまでに平均6ヶ月かかっています。短期で成果が必要な場合は、広告出稿のほうが目的に合います。

動画制作の体制がない

企画・撮影・編集を担える人員がおらず、外注も検討できない場合は、既存媒体の改善に投資するほうが効率的です。

ターゲットが限定的で母数が小さい

特定の業種や役職に絞った法人向けの商材では、母数の大きさを活かす媒体特性と合わない場合があります。

同じ投稿を複数媒体に流さない

予算配分の前に見直す点です。

同じ内容を複数の媒体に流用すると、どの媒体も中途半端な成果になります。媒体ごとにユーザーの状態が異なるため、伝える順序や情報量を変える必要があります。

特にTikTokは買う意思がない状態のユーザーに届くため、他媒体で使っている商品説明中心の構成では反応が得られません。

媒体を絞る判断も選択肢になる

リソースが限られている場合です。

3媒体を月4本ずつ運用するより、1媒体に月12本投下するほうが成果につながるケースがあります。検証のサイクルが回り、当たる型を見つけるまでの期間が短縮されるためです。

判断の目安は、各媒体に月何本投稿できているかです。月4本を下回っている媒体があれば、その工数を集約する検討をしてください。

予算配分の判断軸

どこに投下するかの基準です。

複数該当する場合は、最も事業インパクトが大きい課題を優先してください。

媒体ごとにKPIを変える

共通の指標で比較しないための設計です。

TikTokで再生数を追い、Instagramでフォロワー数を追い、Xでインプレッションを追うという状態では、どの媒体が事業に貢献しているか分かりません。

すべての媒体で事業目的に対応する指標を設定してください。問い合わせ獲得が目的であれば、各媒体からのプロフィール遷移率とリンククリック数を共通で追います。

計測の仕組みを先に作る

判断材料を得るための前提です。

各媒体のプロフィールリンクにパラメータを付与し、流入経路を分離してください。これがないと、媒体ごとの貢献度を比較できません。

計測の設計をせずに運用を続けると、予算配分の議論が感覚に基づくものになります。

段階的に始める方法

いきなり大きく投資しない進め方です。

まず月8〜12本の投稿を3ヶ月続けてみてください。この期間で視聴維持率と訴求パターンの検証状況を確認し、伸びる兆しがあるかを判断します。

おすすめ表示において視聴維持率40%が一つの分岐点になります。この水準に近づいているか、訴求の型が見つかりつつあるかを3ヶ月時点で確認してください。

3ヶ月時点で見る判断材料

4つのうち3つ以上を満たしていれば、6ヶ月時点まで継続する価値があります。制作が続かない場合は、体制の見直しか外注の検討が必要です。

外注と内製、どちらが自社に合うかを比較した記事も参考にしてください。

外注する場合の考え方

社内リソースが足りない場合の選択肢です。

TikTokは動画制作の工数が他媒体より大きくなります。企画・撮影・編集に加えて、演者の確保も必要になるためです。

弊社は戦略立案／ショップ構築／動画制作／LIVE配信／クリエイター施策／広告運用／データ分析／運用代行の8領域を自社内で完結させており、総クリエイター約700人の自社プロダクションを保有しています。月額50万円〜、支援範囲に応じて対応しています。

既存媒体は社内で継続し、TikTokのみ外注するという分担も可能です。

まとめ

複数SNSの予算配分は、媒体ごとに獲得できる層と成果の性質を分けてから判断してください。すべてを同じ指標で比較すると判断材料になりません。

TikTokはレコメンドが配信の主体なので、新規層への到達が課題の場合に向いています。一方で3ヶ月以内に成果が必要な場合や、動画制作の体制がない場合は他の選択肢を検討してください。

リソースが限られている場合、媒体を絞って1媒体に集中するほうが検証のサイクルが回ります。月4本を下回っている媒体があれば、工数の集約を検討してください。

弊社は8領域を自社内で完結させ、100社以上のアカウント運用を支援してきました。支援範囲に応じて柔軟にプランをご用意しています。自社の状況に合う費用感と想定スケジュールは、無料相談でお伝えしています。